陸軍悪玉論（りくぐんあくだまろん）とは、大日本帝国陸軍に日本の軍国主義化、日中戦争の拡大、国際政治における孤立、およびアメリカに対する参戦と敗戦、日本軍の残虐行為および国際法違反の責任があるという主張。大日本帝国を崩壊に追いやった一連の責任は大日本帝国陸軍にある、とする分析や思想を呼ぶために、後の時代になって（近年になって）造られた呼称である。
日本陸軍は二・二六事件を起こし、満州事変から日中戦争にいたる中国大陸での戦線拡大を主導したという事実がある。昭和の軍部独裁政治は陸軍の軍閥によるものであり、満州事変は関東軍の暴走によって引き起こされた。
最後の陸軍大臣下村定大将は1945年11月28日の国会答弁において、自らそのような軍国主義に陥って暴走した陸軍の非を認めてこれを総括した。なお極東軍事裁判において、A級戦犯として処刑された海軍軍人は皆無であるが、陸軍軍人は東條英機をはじめとして、多数処刑された。
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また、戦争責任論とは別の観点から、海軍をよりスマートだと見なす考え方は、太平洋戦争以前から日本国民の間に存在していた。
体制側から考えると、明治初期の士族反乱では、日本陸軍初の大将西郷隆盛が反乱軍の首魁となった。
明治末期から昭和前期にかけて活躍した作家である永井荷風は、日記に「悪いことをするのは陸軍で、善いことをするのは海軍だ」「陸軍は格好が悪く、海軍は格好が良い」という「空気がある」と、記している